老後を考えてリフォームするときのポイントや制度の活用方法について

住みやすい新築の家でも、時間が経つに連れてトイレや浴室、キッチンなどが壊れていきます。
また家族の年齢も高まるので、毎日の暮らしで負担に感じることも増えていきます。

住まいの壊れた設備を新しくするときには、老後に備えてリフォーム工事をするのも良いでしょう。

老後のリフォームをするにはまだ早すぎるイメージもあると思いますが、体が動けなくなってからリフォームするのは大変なので、将来のために早めに工事を始めるのがポイントです。

この記事ではリフォームのポイントや制度の活用方法などを紹介しています。

 

老後のリフォームをするときのポイントについて

老後の生活を見越してリフォームするときには、小さめの間取りにすると良いでしょう。
特に子どもが家から巣立ったら、部屋の間取りは簡単にした方が暮らしやすくなります。

年齢が上がると身体を動かすことが大変になるので、バリアフリー化や老後の生活スタイルなどの角度から考えていく必要があります。

玄関を新しくするときに覚えておきたいのは、安全に出入りができる点です。
門が狭い造りのときには、車椅子でも快適に出入りできるように広く変更することも考えると良いでしょう。

玄関回りの工事で気をつけるポイントは、敷居やわずかな段差でつまずく事故を無くすことです。
リフォームをするときに、なるべく段差をなくすようにして、緩やかな坂を取り付けると安心できます。

また、つかまりながら歩けるように、壁に手すりを取り付けることも大切です。

 

水回りをリフォームするときに考えること

浴室や洗濯室、キッチンやトイレなどの水回りを新しくするときには、いつでも休めるように、椅子を置けるだけの空間があるかどうかを確認しておくと良いでしょう。

また浴室の床を張り替えるときには、滑りやすいタイルではなく、滑りにくい素材に交換すると良いでしょう。

そして、浴室と洗濯室の間の段差を無くしたり、ヒートショックが起こらないように、浴室の中に暖房を取り付けるなどの対策も必要です。

さらに、トイレには手すりを取り付けて、立ち座りのときにつかまる部分があると体への負担が減ります。
足腰が弱い老人でも楽に出入りできるように、トイレのドアは引き戸にした方が良いでしょう。

キッチンは戸棚の高さを低くして、座りながら料理を作れる造りにすると体への負担が減ります。

ガスコンロからIHに取り替えるなどの対策をすると、万が一火を消し忘れたときでも火事にならないので安心出来ます。

 

廊下やリビングのリフォームで注意すること

建物の中に少しでも段差があるとつまずきやすくなるので、なるべく家の中の段差を減らすようにしましょう。
また夜は暗くなり、足元が見えにくくなるので廊下にフットライトを設置すると安心出来ます。

廊下の壁には歩くときにつかまりやすいように、手すりを取り付けておくと良いでしょう。

車椅子に乗って行き来するためには、廊下の幅が85センチから90センチを満たしていないといけないので、通行がスムーズにできるように確認しておきましょう。

リビングはゆっくりするための空間なので、太陽光や風通しのことも考えてリフォームするようにしましょう。
リビングからトイレや寝床までを短くするなど、動きやすい間取りに変更すると良いでしょう。

またテーブルや棚などの家具の位置を考えて配置する必要があります。
小さめのソファーなど、あとから簡単に動かせる家具を事前に選んでおくようにしましょう。

年齢が高くなると外に行くことが減り、家の中で過ごすことが多くなります。
そのため部屋の換気や光加減を考えたリフォームをする必要が出てきます。

部屋ごとで大きな差がないか、開閉しやすい窓かを確認しておきましょう。
外に出るときのことも考えて、道路や車庫に出るまでの道が安全かどうかも見ておきましょう。

段差を解消して手すりを取り付け、フットライトを設置するなどして、暮らしやすさを追求することが大切です。

 

リフォーム工事をするときに助けになる制度について

リフォームを行うときには、高い費用が必要なので、ローンの組み方だけではなく、国や自治体などの制度も活用すると良いでしょう。

どのような制度を利用できるのか前もって知っていれば、工事の計画を進めやすくなります。
例えば介護保険は、40歳から加入する制度ですが、認定を受ければ介護にかかる費用の一部を負担してもらえます。

リフォームに必要な費用についても、介護保険を使うことができるので、リフォームでかかる費用を減らすことが出来ます。

自分で負担する割合は1割から3割ですが、最大20万円までの支援が得られます。介護保険の支援金は、リフォームが終わって建設業者に代金を振り込んだあとに変換されるシステムなので、利用するときには前もって住んでいた自治体に連絡して聞いてみましょう。

支援の対象になるのは門のリフォーム、外壁、屋根、床の張り替えなどの改修工事です。

また太陽熱を利用したシステムや、節水のトイレ、高断熱の浴槽などに取り替える工事でも費用の一部を支援してもらえます。

 

長期優良住宅化リフォーム推進事業

子育てしやすい環境に整える工事や住宅を頑丈にしたり、省エネ住宅に変更する工事でも費用を支援してもらえます。三世代で同居するためのリフォーム工事や、子育てをするための改修工事などの費用も支援してもらえます。

またバリアフリー工事や老後の生活に向けた改修工事も対象になっているので、幅広い工事に活用できます。

補助金は長期優良住宅の認定を受けていないときには、最大で100万円、認定を受けたときには最大250万円までが支給され、工事でかかった費用の3分の1までが援助の対象になります。

 

子ども未来住宅支援事業

子どもがいる家庭や若い夫婦が高い省エネ機能の住宅に住んだり、リフォームを行うときの費用を支援してくれます。住宅を新築で建てるときには、省エネ機能に応じて60万円から100万円の支援を受けられます。

住宅の一部をリフォームするときには、すべての家庭を対象に最大で30万円の補助金が支給されます。

また、子どものいる家庭や若い夫婦の場合には、最大で60万円まで上限が引き上げられるので、リフォームを検討している人には大きな助けになります。